低炭素交通システムの研究

keywords.jpg低炭素,環境・エネルギー,EV/PHEV/LEV,交通行動 

張 峻屹 

JUNYI ZHANG

division.jpg国際協力研究科 開発科学専攻 開発技術講座

position.jpg教授

研究概要

研究の背景

市民生活と密接なまちづくりについて、縦割り行政の弊害が蔓延し、部門横断型政策の重要性が認識されているにも関わらず、交通行動学、生活科学、家政学、環境行動学、健康行動学、健康経済学、居住学、人間生活環境学、観光行動学など、市民生活を断片的に捉える学問はあるが、それを一体的に捉える学問がない。

研究内容

① 市民生活行動調査手法の開発:
 都市計画の制度や作成方法といった歴史的な経緯に配慮し、既存調査データの活用を前提に、市民の自主的参加意識を生かした新たな調査手法を開発する。
 ・自主参加型調査手法の提案
 ・調査のパッケージ化と標準化
 ・パッケージ化調査と既存調査の融合
② 統合型生活行動モデルの開発
 生活行動間の(時間的(短期・中期・長期)、
空間的、文脈依存的、意思決定者間の)関連性を
許容できる統合型生活行動モデルを開発する。
③ 市民生活影響評価システムの開発
 まちづくりの具体的な内容と関連づけ、生活者
・利用者の視点を徹底的に追求する市民生活影響
評価システムを開発する。
④ 部門横断型まちづくり政策の提言
 低炭素型まちづくり、交通弱者モビリティ支援、
都市観光促進、都心活性化などを対象に、市民の意識と行動を反映し、その政策に対する合意形成を図り、市民生活からみた政策の優先順位づけ、部門間の連携方法、部門横断型政策を実現するための提言を行う。

成果

多面性を有する市民生活の実態を体系的に捉えるQOL志向型市民生活行動調査手法の提案、生活行動間の関連性を論理的に取り入れた統合型市民生活行動モデルの開発、部門横断型政策の提言などの成果を挙げた。

実用化に向けて(想定業界・用途、課題、企業への期待など)

まちづくり現場からのアプローチが欠かせない。産学官連携が重要。行政の意識改革が成否のカギを握る。

本研究の特徴・優位性

市民生活行動に関する複数の学問分野の知見を活用し、社会心理学、行動経済学、複雑系科学、計量経済学や高度な統計手法なども駆使し、市民生活行動の調査・解析・予測・評価手法を多数開発。

detailsubtitle3.jpg

国内外学会・雑誌などで最優秀論文賞7回、優秀論文賞3回;査読付き論文238編(英文:185編)

お問い合わせ